ZEH

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ZEHとは

ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス

ZEH(ゼッチと読む)とはSII一般社団法人 環境共創イニシアチブが定めた
「ネット ゼロ エネルギー ハウス」です。
大まかに「あなたの家で使う年間のエネルギーは正味でゼロにする住宅」で、光熱費を実質ゼロに出来るメリットがあります。

  • 家の外側の断熱性能を高める
    厚い断熱材やLow-Eペアガラス等を使って冷暖房の負担を軽減する。
  • エネルギー消費を抑える
    エアコンや照明器具等の省エネ性能を高め、消費電力を減らす。
    手元止水機能など水栓の対策を施し高断熱浴槽を設置する
  • 太陽光発電等の再生可能エネルギーを導入する

政府目標「2020年度新築戸建の50%をZEH化」と位置付けられました。

平成30年度の補助金 新着

  • 要件
    「環境共創イニシアチブ」へ、2020年度までの事業計画等の書類を提出し審査に合格したZEHビルダーが設計、建築または販売すること。
  • 補助金額
     一戸あたり70万円
     さらに、低炭素住宅認定で+20万円
     蓄電池システム1kwhあたり3万円加算、最大30万円
  • ZEH+(ゼッチプラス)の新設
     ZEH基準より厳しい基準の「ZEH+」の認定受けると補助金115万円
     蓄電池システム導入の上限が45万円 

国は2020年ZEHが新築住宅の標準になり、2030年新築住宅の平均でZEHの実現を目指すと公表されました。

参考
2014年(平成26年)4月11日閣議決定(抜粋)
住宅については2020年までに標準的な新築住宅で2030年までに新築住宅の平均でZEHの実現を目指す。さらに環境整備を進めつつ、規制の必要性や程度、バランス等を十分に勘案しながら、2020年までに新築住宅・建築物について段階的に省エネルギー基準の適合を義務化する。加えて生活の質の向上させつつ省エネルギーを一層推進するライフスタイルの普及を進める。

今後の新築住宅は

省エネ化

改正省エネ法(2013年改正省エネ基準)が小規模住宅で2020年までに義務化が決まっています。義務化されれば、基準に満たない住宅は確認申請が下りず、建築することができません。既に2000㎡超の非住宅での義務化が平成29年4月1日からの施行が決まり、一般住宅でも2020年までに順次、義務化が進むことになります。さらにZEH化が進み、2020年で注文住宅で半数以上、2030年までに分譲住宅を含む全ての新築住宅の平均でZEHが進むことになります。

ZEH対応の省エネ性能が必要

ZEH住宅は25年基準または28年基準に適合しています。適合しなければ認定されず当然、補助金対象にもなりません。新築住宅を建てる場合、ZEH住宅を見送って「従来の住宅仕様でよし」としたくても、どちらかに適合した省エネルギー性能は必要不可欠になってくるのです。

ZEH住宅のコストダウンを図ります

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省エネ住宅にするということは断熱材の性能、サッシの断熱性能、エアコン・照明、水栓対策、断熱浴槽などを採り入れて省エネ化し、太陽光発電による創エネが必要になります。初期費用が増えることから、以下の点に注意して建築費の削減に努めます。

  • 無駄に外壁面積の増える凹凸等の平面形状は耐震面からも不要と考えます。
  • 屋根の形状は太陽光の効率の良い形とします。
  • 断熱や省エネ性能の高く、安価な資材の最新情報を注視して導入していきます。
  • 建材メーカーの統一により、競争力を高めてコストダウン化を図ります。